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トランプについての主要テレビ報道の9割が否定的(調査結果)

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米メディア・リサーチ・センター(Media Research Center:MRC)の調査によると、9月から11月までのトランプ大統領に関する主要放送局3社(ABC、CBS、NBC)の報道の9割以上が、否定的なものだったことが明らかになった。

MRCはこれまでも同じ調査を継続しており、6月から8月までの3カ月間でも今回と同じ91パーセントが否定的な報道だった。つまり、メディアの報道姿勢は相変わらずであるということだ。もちろん、主要メディアに対するトランプ氏の態度も変わっていないと言えるだろう。

ピュー・リサーチ・センターも大統領就任後2カ月間の報道の偏りについて調査結果を発表しており、当サイトでも紹介したが、報道全体を対象にしたその数字でも64パーセントが否定的な報道だった。

12月に入って税制改革法案の議会通過という大きな成果を上げたトランプ政権だが、一方では主要マスコミの否定的な「誤報」も相次いでいる。

ABCは、マイケル・フリン前補佐官の虚偽証言による有罪認定報道をめぐり、トランプ陣営が選挙期間中にロシアとの接触を持ったとする深刻な間違いを報道し、一時は株価にも影響したうえ報道した司会者は停職処分を受けた。

ブルームバーグ・ニュースとウォールストリート・ジャーナルは、トランプ氏本人のドイツの銀行の取引記録が捜査対象として提出命令を受けたと報じたが、実際は本人や家族のものではなく、後日訂正された

CNNは、ウィキリークスが公開前の民主党のメール情報をトランプ陣営に渡していたというフェイクニュースを報道した。故意に誤報を流したのではないかと勘繰りたくなるようなミスだった。

ワシントンポストの記者は、ツイッターにトランプ集会の空席だらけの会場の写真を掲載して皮肉ったが、開始前の写真であることを指摘され謝罪し投稿内容を削除した。

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