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トランプがうまく対処し、中東は息をつく(社説)

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<引用元:ニューヨーク・ポスト 2020.1.8>社説

トランプ大統領は8日朝、次のように的を得た話をした。「イランは身を引きつつあるようだ。これは関係各国全てにとって良いことであり、世界にとってとても良いことだ」

トランプは真剣で毅然としていた――が、何よりも冷静だった。

7日夜のイランによる湿った爆竹のようなミサイル攻撃に対して、トランプはイランの干渉を抑制する新たな合意を希望すると再び表明しながらも、単に同政権に対する制裁を投げかけるだけに留まっている。

トランプはすでに、ジョン・ボルトン元国家安全保障担当補佐官などが求めているような政権交代を目指さないことを明確にしていた。だが同国のテロリストのボスであるカセム・ソレイマニ将軍を殺害した3日のドローン攻撃は、この大統領がイランの攻撃を我慢することもないという明らかな証拠だ。

イスラム革命防衛隊は攻撃で80人の米国が殺害されさらに多くが負傷したと国営メディアに伝えたが、イランが夜間に発射したミサイルは1人の犠牲者も出さなかった。

多くの被害を出したように見せかけたという事実が、(少なくとも今のところは)実際の被害を引き起こすつもりがないことを示唆している。もう1つの証拠として、同国のモハンマド・ジャヴァード・ザリーフ外務大臣は、「イランは自衛として釣り合った措置を取り、完了させた」とツイートした。

要するにイラン政権はエスカレートすることなどないとわかっているのだ。おそらく報復を招くことなく米国の利益を損なう、あるいは米国人を殺す新しい方法を探っているだろう――が、それはソレイマニが当然の最期を遂げるずっと以前からのイランの長期的な戦略だった。

ともかくトランプが全面戦争という失敗を犯すという心配は、予想通り間違いだったと判明した。米国は常により強力な手を持っていた。理性的に事を運ぼうという意思があっても。そしてそれが大統領の行ったことだ。

バラク・オバマ前大統領による浅はかな核合意が、テヘランが7日夜に発射したミサイルを買うだけの経済能力を与えたというトランプの指摘は間違っていなかった。あの合意は、1979年に52人の米国人を誘拐したことで有名になった政権に対する数十年にわたる米国の融和政策の頂点だった。

イランは、大統領が8日に指摘したように40年の間米国を挑発してきた――そしてその罰を逃れてきた。「そういう時代は終わりだ」とトランプは宣言した。ようやく。

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