＜引用元：ブライトバート・ニュース 2019.5.20＞By John Nolte
トランプの大統領就任中に人種差別主義がある程度減少したことを示す研究結果をスペクテイターが報道
ペンシルベニア大学の2人の社会学者、ダニエル・Ｊ・ホプキンスとサマンサ・ワシントンは、ランダムに選ばれた米国人2,500人の人種問題についての態度を評価する連続した研究を2008年から実施してきた。研究者たちは最新の報告の中で、「偏見の正常化やオピニオンリーダーのいずれからみても、特に共和党やトランプ支持者の間で明示的な偏見が増加しただろうと予測できる」と述べ、人種差別主義的な意見の増加を予測していたことを認めた。
ところが・・・
分かったのは次の通り、トランプの下で人種差別主義が減少したということだ。
「米国人は実際、ドナルド・トランプが大統領になってから人種差別主義的な意見を表明することが減少していると、ホプキンスとワシントンは主張する。2012年からトランプが大統領に選ばれた2016年の間で、反黒人の偏見は統計的に有意な程度に減少したことが分かった。それから2016年以降には統計的に有意な急激な減少となった。さらに彼らの予測に反して、減少は民主党同様に共和党有権者でも顕著だった。また、こちらは民主党有権者のほうが顕著であったものの、反ヒスパニック偏見も全体的に減少した。」
調査結果の予測についての先入観に満ちた見解と、トランプの下で「偏見の正常化」があったという不条理な考えから想像がつくだろうが、2人の社会学者が行っている調査はMAGAハットをかぶった人たちの間で行われたものではない。だが、トランプの下とオバマの下で人種問題についての態度が明らかに異なるということは、トランプは人種的対立を呼ぶという点でオバマの足元にも及ばないということだ。
（以下略）