＜引用元：ブライトバート・ニュース 2019.2.13＞
トランプ大統領の就任以来、エスタブリッシュメント・メディアへの国民の信頼が、考えられる限りあらゆる方法で破綻したことが世論調査で判明
トランプ大統領に対して大手メディアが攻撃を続けることで、ジャーナリストの回復が見込みがないほど裏目に出ていることは、もう間違いのないことだ。
IBD/TIPPの世論調査で「主流ニュースメディアに対する国民意識」について質問したことろ、「全国の実に半数は過去2年でメディアへの信頼が低下した」ことが分かった。一方、メディアへの信頼が向上したと回答したのはわずか8パーセントだった。
全体の数字の中で、無党派の多数（49パーセント）が過去2年でメディアに対する信頼を失ったことが調査で判明した。また、この哀れな業界に対してすでに著しく低い評価をしてきた共和党では、81パーセントという数字だった。
（メディアにとって）もっと悪い知らせとして、国民の3分の2以上、実に69パーセントもの人々が、エスタブリッシュメント・メディアは「全ての事実を報道するよりも、自身の見解を促進することに関心がある」と考えている。
それに同意しないとしたのはわずか29パーセントだ。
さらに、民主党の半数近く（43パーセント）がその意見に同意しており、無党派では驚くべきことに72パーセント、そして共和党では95パーセントが同意している。
メディア報道が「トランプ大統領とその支持者の見方を非正当化」するために意図されているか、という質問に対して、およそ10人に6人（59パーセント）が同意しており、無党派では60パーセント、共和党では93パーセントという内訳だった。
ロシア共謀の作り話について、メディアがひっきりなしにうそや偽のニュース記事を出したことも裏目に出た。53パーセントという過半数が現在、メディアが「十分な証拠なしに、トランプ大統領がロシアとの共謀の罪を犯したと宣言したのは時期尚早だった」と考えている。――これには無党派の55パーセント、そして民主党でも5人に1人以上の22パーセントが同意している。
まとめると、トランプ大統領就任以来、
- 50パーセントがメディアに対する信頼を失った
- 69パーセントはメディアが事実主導だと考えていない
- 59パーセントはメディアにトランプを非正当化するという目的があると回答
- 53パーセントはメディアがトランプをロシアのスパイとして中傷したのは時期尚早だったと考えている
（以下略）